--１９９９--２０００--２００１---２００２----２００３----２００４
松岡診療所における電子カルテ導入の記録(平成１１年１０月から開始、１９９９年)です。大まかに言って、３ヶ月は導入には必要です。
まず 初めの１ヶ月は各種電子カルテをインターネットで検索して試用してみる、
次いで、これはと思うソフトを使い込んでみる、、、これが２ヶ月目でしょうか。
Dynamics研究会のHP ここをクリックすると新しいウィンドウで開きます
試用版の申し込み方法についてはここをクリックしてください。
Dynamicsの価格についてはここをクリックしてください。（左フレームの７７へジャンプします）
新規開業の場合は レセコン専用機の導入より ダイナミクスは経済的でより合理化が
可能です
、、新規開業でのダイナの導入が目立ちます。
WindowsXP と Windows2000 でのDynamicsの混在運用が確認されており、WindowsXPだけでのLANの運用も
同じく、確認しています。（詳細については左欄の６４かここをクリックしてご覧下さい）
最後は いよいよ導入です。まずは患者データーをレセコンから電子カルテへ流し込みますが、これはそこそこレセコン専用機の種類により難しい事がありますね。
患者データーが入ると その月の診療データーを打ち込みますが、これが一番しんどい作業になります。というのも、レセコンに打ち込んでから再度同じ事を電子カルテで行うわけですから、人件費も残業分余計にかかります。do処方入力は実践になると大変有効です。これは準備としては欠かせませんね。
以下のアニメのような 電脳病診連携が ダイナミクスでも可能となりました。
（詳細は左欄の６３かここをクリックしてご覧下さい） （６８にも紹介されております。左欄の６８かここをクリックしてご覧ください）
松岡診療所の「電子カルテ運用規約」を７０に記載しております。（クリックすればジャンプします）
それでも、電子カルテを使い出すとそれまでの苦労は報われる、感激します。
診療所で導入されている電子カルテはダイナミクス、プロフェショナルドクター、goodwill、ドクターソフト、サンヨウメディコム、WINEの６種類が主なものでしょうか。（現在ぞうぞく増加して約２３種類の診療所向け電子カルテが出ているようです、2001/7/31追記）
左の項目をクリックするとご覧になれます。
（初出２０００年４月９日、私の体験を随時追記訂正していく予定です）
Dynamics申し込みサイトのご紹介
サイト 作者 吉原 正彦先生
http://www.superdyn.jp/dynamics_yoshihara.html
電話、E-mail等はここに記載されてます。
サイト メンテナンス 日立ソフテック
http://www.hitachi-softec.jp/dyna/
E-mail
dyna@hitachi-softec.co.jp
申込みはここから。試用版を配布しております。
サイト Dynamicsのメーリングリスト管理者 船越先生
さまざまなDynamicsユーザーの意見の交換が行われているＭＬ。
申し込み方法：ダイナミクス研究会ホームページ内「メーリングリストご案内」からお申し込み下さい。
ダイナミクス研究会ホームページ http://www.superdyn.jp
広島ご出身で、東京は日本橋にいらっしゃる、内科医の吉原医師が、診療の傍ら開発された、
電子カルテ、レセプト作成ソフト”ダイナミクス”は、医師の立場に立った素晴らしいソフトです。
汎用パソコンで動作しますから経済的です。さらに、LANでシステムを自由に拡張できます。
医師は所見欄の入力だけという使い方もありますし、医師が会計入力も全てこなすこともできます。
ユーザーが、自己の意思で自由にダイナミクスの活用法を考えることができるのです。
ユーザーが意見を交換し、この素晴らしいソフトの有用性をさらに高めるために「superdyn」メーリングリストを設立、運営しております。
ダイナミクスメーリングリスト「superdyn」はダイナミクス正会員とダイナミクス試用版ユーザー様のご希望者（ゲスト会員）からなります。
サイト 関西地区でのDynamicsに関するネットワークシステムの構築のご用命は以下にどうぞ
〒531-0076 大阪市北区大淀中３−２−６
TEL (06)6442-0247
FAX (06)6442-0248
携帯電話 (090)879-24138
クロスポイント 泉 清剛
E-mail cp_izumi@mxp.mesh.ne.jp
電子カルテの定義について（２００１，８，２６up）
米国電子カルテ協会CPRIが１９９１年に決めた電子カルテ、Computer-based Patient Record、米国の定義（ゴル
デンスタンダード）は以下のようである。
１，患者中心の電子的に維持される個人の健康状態に関するpatientcare に直接関係する仕 事に焦点を絞った情報。
２，紙カルテに完全に置き換わり、従ってすべての臨床的、法制的要求を満足させるもの。
３，臨床的知識ベースや意思決定に容易にアクセス出来る。
４，ヘルスケアの供給システムの生産性を高める。
５，臨床研究、教育、公衆衛生の政策や責任をサポート出来る。
日本では、公的には特別な定義はなされていないが、１９９９年４月の旧厚生省通達の３原則（見読性、保存性、真
正性の担保）を守れば診療文字情報のデジダル化は認められている。
JAHIS（日本保健医療福祉情報システム工業会）では、１９９６年に以下のように定義している。
「電子カルテシステムは最も広義には、広義のカルテ（医師の書く診療録の他に、看護記録や院内他部門における記
録、フイルムや伝票などの一切の記録、文書類に含まれる情報）の一部または全部を電子的に処理することにより臨
床診療支援、患者サービス向上、臨床データーベース活用またはペーパーレスという効果の一部または全部の実現を 意図したシステム」
医師の書く診療録だけでなくて、患者に関する様々な情報を電子化してサービスの向上を図るものであるとしている
。必ずしも完全なペーパーレスが電子カルテを意味するものではなくて、即時に情報収集が出来て共有することのメ リットが高まるシステムということになる。
電子カルテと言う言葉は 病院における大規模なオーダリングシステムから診療所での診療行為のみのデジタル記録 まで広範囲の意味で用いられているので、
当欄では、レセコン医事計算を伴う診療禄の記録の電子化を電子カルテと呼ぶことにしています。
２００３年２月 「電子カルテの定義に関する日本医療情報学会の見解」
（2003.7.14up）
以下のHPにpdf形式で発表されております。
http://jami.umin.ac.jp/publication/denshikarute.pdf